2018年の資産運用の傾向とは?経済格差に取り残されないためにすべきこと

2018年の資産運用と経済格差

日経平均が記録的な連騰をするなど、景気の良いニュースも増えてきましたが、世の中の投資意欲も高まってきています。

投資対象もiDeCo、つみたてNISAにはじまり、仮想通貨などこれまでにないメリットを持つサービスが増えてきています。

あまり話題にはなりませんが、2018年以降は徐々に経済格差が広がってくることが考えられます。

そこで新しい資産運用の傾向を整理しつつ、今後の対策を考えました。

積立投資(積立投資、米国株投資、ロボアドバイザー、ソーシャルレンディング)

最近、SNSやブログでよく目にするようになってきているのが積立投資です。

インデックスファンドやETFの積立投資は複利を生みだす手法ですが、さらにに発展する形でさまざまな積立投資が出てきています。

  • 米国株投資
  • iDeCo
  • つみたてNISA
  • ロボットアドバイザー
  • 仮想通貨の積立投資(国内ではZaifのみ)
  • ソーシャルレンディング

中でもTHEO(テオ)に代表されるロボットアドバイザーは、20~30代の若い世代から大きな支持を集めているという点に注目です。

こうしたETFに代表される積立投資は、一見すると利益は微々たるものと思われるかもしれません。

ただ、長期目線の複利を考慮した場合、大きな経済格差を生みだす可能性があります。

必ず抑えておきたい複利の効果

目先の利益は期待できませんが、将来を考えて最低一つは積立投資について検討しておくことを強くおすすめします。

仮想通貨投資

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仮想通貨で特徴的なのは、株やFXなどの投資はやっていないものの、ビットコインに関心を持つ人が多いということ。

本来であれば、株→仮想通貨、FX→仮想通貨という手順を踏みますが、そうではない人々が多く見られます。

こうした現象が起きる理由としては、仮想通貨投資がとてもシンプルであること。
また、それだけ可能性を感じている人も多いと考えられます。

株では「指数は上がっているのに持ち株が上がらない」ということが良く起こります。
一方で仮想通貨は上げても下げてもシンプルな値動きをするため、予測を立てやすいメリットがあります。

ビットコインの価値について自分なりに考えておく

仮想通貨投資はリスクが高い一方、他の投資と比べてもアドバンテージが目立ちます。

バブルを懸念する声、デメリットやリスクも挙げられますが、仮想通貨投資で経済格差が生まれる側面は否定できません。

少なくともビットコインの価値や機能については、自分なりに考えておくことは大きな意味を持ってくるはずです。

IPO(新規公開株)、立会外分売、PO

IPO(新規公開株)は、投資の中でも断トツに費用対効果の高い投資でした。

過去に上場した比較.comは、当選すれば1回で200万円以上の利益を獲得でき、現実的に当選ができるという常識を超えた状況でした。

そこまで行かずとも、30万円以上の利益がコンスタントに稼げる状況が続きました。
IPOに投資する人、しない人では明確な経済格差が生まれていました。

情報が流通すると投資妙味は薄まる

ただ、近年は情報が広まることで競争率が高まり、当選することが困難になっています。

これに連動する形で、立会外分売やPOと呼ばれるマイナー投資に関しても、落選が目立つようになってきました。

情報が流通すると、その分投資妙味も薄まるため注意も必要になります。

全体のまとめ

仮想通貨やIPOを見る限り、2017年を境に投資意欲はかなり高まってきています。

また、先を見据えたインデックスファンドやETFの積立投資を行う人も増えてきました。

できるだけ柔軟かつ、時代の変化に対応できる人が強い時代になるでしょう。

どのような形であっても、投資を行うことで未来を切り開けるチャンスがより一層出てくると考えられます。

その意味では、2018年以降は自分に合いそうな投資を積極的に模索していくことが大きな意味を持ってくるようになるでしょう。